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【Microsoft広告】マルチメディア広告の入稿方法と注意点
今回は「Microsoft マルチメディア広告」の入稿方法と、注意事項についてまとめました。
マルチメディア広告の配信準備の際のご参考にご覧ください。
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Microsoft マルチメディア広告とは
マルチメディア広告とは、検索エンジン「Bing」の検索ウィンドウの右側に表示される、クリエイティブとテキストを組み合わせた広告です。
レスポンシブ検索広告（画像無し・テキストのみ）にバナーが追加されたものと思っていただくとイメージが湧きやすいかと思います。
マルチメディア広告では、見出し・説明文・画像・ロゴを複数入稿すると、機械学習により最適な組み合わせパターンで配信されます。マルチメディア広告は視認性が高く、サイト誘導や売り上げ増加への貢献が期待できるメニューです。
参考：Microsoft広告ヘルプ マルチメディア広告
Microsoft マルチメディア広告の入稿方法
いくつか入稿方法がありますが、ほとんどの場合、すでにレスポンシブ検索広告（画像無し・テキストのみ）の配信を行っている場合がほとんどだと思いますので、今回は「既存のレスポンシブ検索広告をマルチメディア広告にコピー」する際の注意点を取り上げます。
こちらの方法を選択すると、既存広告で設定していた情報が転用され、バナー・ロゴ・会社名のみ入稿すれば完了するため、短時間での設定が可能です。
なお、広告＞＋作成＞広告の作成＞広告タイプ「マルチメディア広告」を選択する形で、一からの入稿も可能です。入稿方法についての詳細はこちらのヘルプからご確認ください→
バナー入稿の注意点
大量入稿時は「最小寸法サイズ」で
バナー規定には「最小寸法サイズ」の他に、「アスペクト比」が記載されております。他媒体で使用したバナーでアスペクト比さえ合っていれば入稿可能ではあります。
が、ここで面倒くさいのが、たとえアスペクト比が合っていても、「最小寸法サイズ」よりも大きいバナーを入稿すると、ツール上では、以下のように見切れた形でバナーが表示されてしまうことです。
各バナーごとに「縦横比の編集」ボタンから「トリミング」機能によって編集し、見切れないように設定することができるのですが、これを全バナーごとに設定するのはとても大変です。
マルチメディア広告も、通常のレスポンシブ広告と同様に、上限いっぱいにサイズ・本数を入稿しておくことがベターとされているので、複数バナーを入稿する場合、作業に時間がかかってしまいます。
最初から、「最小寸法サイズ」で入稿してしまえば見切れていない状態でバナーが表示され、こちらで作業を行う必要がなくなります。
ヘルプ参照（アスペクト比＆最小寸法サイズ）
クリエイティブ選定にも注意
マルチメディア広告は以下のように４サイズのバナーが入稿可能です。
- 横向き画像
- 垂直画像
- ワイド画像
- 正方形
そのうち、横向き画像以外は、別途設定している広告文・CTAボタンなどがバナーの上にかぶる仕様になっているため、クリエイティブ内容自体に情報量が多いものはやや見づらくなる可能性があります。ご注意ください。
また、左上に「広告」マークが入るのは全サイズ同じです。
基本的にWEB広告には、広告内に「広告主体者表記」の表示が必須とされております。Microsoft広告もそこは他広告と同じです。
ツール上では「会社名」も設定しているのですが、会社名の部分はバナー内には表示されません。
なので以下に該当した場合は、広告主体者表記がバナー内で見えづらい・もしくは主体者表記が無いとみなされてしまう状態になる懸念があります。
横向き画像の場合は、広告文とバナーのエリアが分断されて表示される仕様なので、テキスト情報がかぶさることがなく、バナー内に広告主体者表記がどこにあっても問題ありません。
マルチメディア広告は、通常のレスポンシブ検索広告のように、広告文のピン留めができないため、クライアント名が記載された広告文を固定表示させることができません。
広告文はランダムで表示されるので、広告文のすべてに「広告主名」を入れ込むことで回避することができます。
そもそも、広告主体者名が被らないバナーを入稿するのが一番手っ取り早いと思いますが、バナーを新たに作成するには時間がかかると思いますので、基本的には既存バナーで入稿することも多いと思います。
媒体側がどれくらいの頻度でパトロールしているのかは不明ですが、ユーザー側からすると主体者表記が不明確なバナーには接触しづらいかと思うので、念のため記載させていただきました。
まとめ
主にバナー入稿時の注意点を記載させていただきました。
入稿作業自体は、既存のレスポンシブ広告があれば簡単に行うことができますので、ぜひ参考にしてみてください。
その他Microsoft広告に関する記事は以下をご参照ください。
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この記事を書いた人
株式会社オーリーズ
アドオペレーションズ・ストラテジスト
松田 理生