【Google広告】本人確認(身元確認)審査とは?審査手順と非承認になった場合に見直すべきポイント

【Google広告】本人確認(身元確認)審査とは?審査手順と非承認になった場合に見直すべきポイント

Google広告では広告主に対し「本人確認(身元確認)」の審査を行っており、Google広告からの実施通知後、30日以内に完了させる必要があります。
完了しない場合は、広告アカウントが一時停止となってしまうことがあり、何度か審査に落ちてしまうと期限内であってもアカウントが一時停止となった事例もあります。
本記事ではGoogle広告の本人確認(身元確認)の概要と、審査が非承認になった場合の見直しポイントを紹介します。
参考:適格性の確認について(公式ヘルプページ)

💡 適格性確認審査に関する前提
本人確認(身元確認)の審査内容の詳細については開示されていません。なので、当記事内の内容を確認し適切な対処を行った上でも審査に通らない可能性もあるためご容赦ください。

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Google広告の「本人確認(身元確認)」とは

Google広告の「本人確認(身元確認)」とは、広告主のビジネス、名前、所在などをGoogleに提出することで広告の信頼性を高めより良いものにするための手続きです。

「本人確認(身元確認)」で、広告主としてユーザーからの信頼が高まる

Google広告の「本人確認(身元確認)」を通過すると、配信される広告内に広告主の名前と所在地が公表されます。公表されることにより、広告主としての情報の透明性が確保でき、ユーザーの信頼性を高めることができます。
参考:広告の透明性(公式ヘルプページ)

「本人確認(身元確認)」の対象となる人は?

本人確認(身元確認)の対象者は、広告アカウントの運用状況によって変わります。

  • 自社内で広告運用を行っている場合⇒その組織の代表者
  • 代理店として広告運用を代行しており、支払いプロファイルは代理店が所有している場合⇒代理店の代表者
  • 代理店として広告運用を代行しており、支払いプロファイルは広告主が所有している場合⇒広告主の代表者(代理として代理店の代表者)
    参考:身元確認の手順(公式ヘルプページ)

「本人確認(身元確認)」で必要な書類

本人確認(身元確認)に必要な書類は、アカウントの保有者が個人か組織かによって変わります。

個人および正式な代理人の場合

下記のいずれかの写真付き身分証明書が必要です。

  • パスポート
  • 運転免許証
  • 永住権カード

組織の場合

下記のいずれかの組織の登録書類と正式な代表者の写真付き身分証明書の2種が必要です。

本人確認(身元確認)の手順

本人確認(身元確認)をする広告アカウントにログインし、画面上部のメニューバー「ツールと設定」→「料金」→「広告主様の適格性確認」から手続きできます。
「広告主様の適格性確認」をクリックすると、以下のような画面が表示されるため「身元確認を開始する」を選択し、必要事項を記入しましょう。

審査が完了するとGoogleから自動メール(「お客様の本人確認が終了しました」)が飛んでくるので、この通知がとどいたら本人確認(身元確認)は完了です。
※通常、本人確認(身元確認)の申請をしてから審査が完了するまで約1週間ほどかかります

本人確認(身元確認)審査が非承認になった場合に見直すべきポイント

以下、Google広告の「本人確認(身元確認)」に失敗した場合に、確認するべき項目をご紹介します。

1.本人確認書類の不備

本人確認書類に不備がある場合に審査に落ちるケースがあります。本人確認書類のデータは、画像が不鮮明な場合も不備となります。提出を行う際の本人確認書類のデータはスキャンしたものや、写真撮影をしたものが望ましいです。

2.提出書類とアカウントの登録内容の不一致

広告アカウントに登録している内容と提出書類の内容が一致していない場合があります。支払い者の名前や社名、登録している住所、郵便番号が提出書類と一致しているか確認し、不一致であれば修正後に書類提出を実施しましょう。

まとめ

以上がGoogle広告の本人確認審査に失敗した場合に見直すべきポイントでした。審査に失敗しアカウントが停止となってしまうと大きな機会損失となってしまいます。
今一度、提出書類に間違いや不備はないか、提出書類とアカウントの登録情報は間違っていないかを確認した上で実施するようにしましょう。

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この記事を書いた人

株式会社オーリーズ

アドオペレーションズ・ストラテジスト

三國 寛己

新卒で大手製鉄業界の設計会社へ入社し、機械設備の設計や3Dモデルを使用したシュミレーション業務に従事。 個人で行っていたブログ運営や動画投稿活動を通し、デジタルマーケティングの可能性や面白さに惹かれ転職を決意。 徹底してクライアントに向き合う姿勢や、フロントと運用を一気通貫で行う体制に魅力を感じ、入社を決意。

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