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- 宮崎 征弥
TikTokリード獲得広告について

1人最大4社だから実現できる
まるで内製のようなWeb広告運用代行は「オーリーズ」
「コミュニケーションがスムーズで対応がスピーディー」「事業を理解して提案してくれる」といった
お声をいただいているオーリーズは、Web広告を起点に顧客の本質的な課題に向き合います。
【広告成果を最大化するオーリーズの特徴】
- 顧客の課題にコミットするため、担当社数は最大4社
- 運用者=顧客窓口だからスピーディーな仮説検証が可能
- 顧客の半数以上が「強く」おすすめしたいと評価
目次
はじめに
「TikTok」のリード獲得向けのキャンペーン「TikTok リード広告」についてご紹介します。
リード獲得向けの施策で媒体を検討している方のご参考となれば幸いです。

「TikTok リード広告」の特長
「TikTok リード広告」とは?
「TikTok リード広告」は、2021年5月に提供された新しい機能です。「TikTok For Business」のインフィード広告のひとつで、「TikTok」のインスタントフォームを使用することで、見込み顧客を効果的に獲得できます。
「TikTok リード広告」の特長を見ていきましょう。
特徴1.アプリ上で名前・メルアドなどすべて入力でき、ユーザーの離脱を抑えられる
「TikTok リード広告」では、アプリ上で広告をタップした後に表示される「インスタントフォーム」に名前・電話番号・メールアドレスなどが記入できる仕様になっています。
通常Web広告では、LP(ランディングページ)などのWebサイトにいったん飛んで、LP上で欲しい情報を入力してもらうことになりますが、「TikTok リード広告」ならすべてがアプリ上で完結できます。とにかく導線が簡潔なため、ユーザーの離脱を最小限に抑えることができます。

特徴2.「TikTok」に登録している基本情報は自動入力が可能
1とも関連しますが、元々「TikTok」に登録している個人情報は、そのまま「インスタントフォーム」上に反映することができます。個人情報を入力する手間がかからないため、ユーザーにとって非常に便利な仕様です。
特徴3.取得したリードリストを安全に管理できる
獲得したリード情報は本来、広告主が見るものです。ところが代理店が運用を担当する場合に、管理画面からリード情報に代理店側もアクセスできてしまうと情報漏洩などのリスクが生じます。「TikTok リード広告」では、代理店が運用する管理画面ではリード情報にアクセスできなくして、広告主だけがリード情報を見られるように設定できます。
特徴4.外部ツールと連携できる
「TikTok リード広告」ではリードが発生した際、自動的に外部のCRMツールに連携できます。連携できるツールは以下の4種類です。
- セールスフォース(Salesforce)
- ザピアー(Zapier)
- カスタムAPI TikTokのAPI経由で広告主のCRMツールに連携が可能
- TikTokビジネスセンター
※外部ツールを使用していない広告主は、TikTokビジネスセンター上でリード情報を管理できます。
「TikTok リード広告」の注意点
1.ターゲティングユーザーは18歳以上
「TikTok リード広告」のターゲティングユーザーは18歳以上という規定があります。若者向けの10代を中心としたキャンペーン設定は20代よりも10代の母数が少なくなってしまうので注意が必要です。
2.リードの保存日数は90日間が上限
獲得したリードは90日間は保存されますが、以降は削除されます。半年間や1年単位での情報のストックはできないため注意が必要です。
まとめ
「TikTok リード広告」は今年でまだ2年目とかなり歴史が浅い媒体ですが、一定の効果が出始めていることも事実であり、今後利用が増えてくることが予想できます。
弊社オーリーズでも、TikTokリード獲得広告の運用実績がありますので、配信を検討されている広告主の方はぜひお気軽にご相談ください。
<参考記事>
https://ads.tiktok.com/help/article/set-up-lead-generation-with-instant-form?lang=ja
https://ads.tiktok.com/help/article/lead-generation-objective?lang=ja
1人最大4社だから実現できる
まるで内製のようなWeb広告運用代行は「オーリーズ」
「コミュニケーションがスムーズで対応がスピーディー」「事業を理解して提案してくれる」といった
お声をいただいているオーリーズは、Web広告を起点に顧客の本質的な課題に向き合います。
【広告成果を最大化するオーリーズの特徴】
- 顧客の課題にコミットするため、担当社数は最大4社
- 運用者=顧客窓口だからスピーディーな仮説検証が可能
- 顧客の半数以上が「強く」おすすめしたいと評価