指名検索はユーザーが検索エンジンにおいて、自社サービスやブランド名で検索することです。

指名検索をするユーザーはすでに自社に対して興味を持っているケースが多いため、購買につながりやすい点がメリットです。一方で指名検索したユーザーへの適切な対策をしなければ見込み客を取りこぼすリスクがあります。

本記事では、指名検索を獲得するメリットや検索広告を行う場合の注意点について詳しく解説します。自社で指名検索を獲得したい方は参考にしてください。

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指名検索とは

指名検索は、ユーザーが特定の企業名や製品、サービスの名称で検索する行為です。たとえば、「任天堂」「プリウス」「メルカリ」などでの検索が該当します。

指名検索をするユーザーはブランド製品や会社について、情報収集したい明確な意図を持っているケースがほとんどです。

指名検索と一般検索の違い

指名検索と一般検索の大きな違いは、ユーザーによる検索の意図の明確さです。

指名検索は、ユーザーがすでに特定ブランドや企業名を知っており、情報収集や購買など明確な目的を持っています。

一方、一般検索は特定のキーワードやトピックに基づいて幅広い情報を探す目的で行われることが多いため、検索意図もあいまいな可能性があります。

指名検索と一般検索の具体的な違いを、下記の表にまとめました。

	指名検索	一般検索
ブランド認知	高い	低い
検索意図	明確	あいまい
コンバージョン率	高い	低い
検索ボリューム	少ない	多い

指名検索を対策するメリット

指名検索の対策をすることによるメリットを紹介します。

自社サイトへのアクセス機会の最大化

指名検索を適切に対策することで、ユーザーが求める情報を探しやすくなりサイトやサービスへのアクセスを最大化できます。

情報の表示機会を最大化することで自社について知りたいユーザーの取りこぼしを防ぎ、機会損失の回避が可能です。

アクセス機会の最大化により、自社やサービスに関する定期的なお知らせや、新商品のニュースをユーザーへ即座に伝えることも可能となります。

コンバージョン可能性の高いユーザーへのアプローチ

指名検索をするユーザーはすでに自社サービスへの興味を持っているケースが多く、コンバージョン率が高い傾向です。

コンバージョン率とは、サイトの総ユーザー数に対し、実際に購買・成約した数の割合です。コンバージョン率が高ければ、同じアクセス数でも高い成果を期待できます。

コンバージョン率を高める施策として、購入導線の整備やサービス詳細の明確化も欠かせません。

プラットフォームの影響を受けにくくする

指名検索により一定のアクセス流入を得ることで、検索エンジンやSNSなどのプラットフォームにおける、アルゴリズム変更や競合の増加などによるリスクを軽減できます。

Googleは頻繁に検索アルゴリズムを変更しており、一般検索で長期間上位を維持することは困難です。とくに競合が多いキーワードは短期間で順位が入れ替わります。

指名検索による固定客を増やすことで外部の脅威を抑え、安定した売り上げが実現可能です。

指名検索の対策をしない際の注意点

逆に指名検索の対策をしなかった場合の注意点を確認しておきましょう。

ユーザーの検索意図と異なるページが表示される可能性がある

自社サイトが存在しなかったり、存在しても情報量が少なかったりなど指名検索の対策が不十分な場合、他社サイトをはじめとしたユーザーの意図しないページが表示されるリスクがあります。

検索結果に意図しないページが表示されるとユーザーは正しい情報を得られません。ユーザーは情報を得られないことにより、機会損失を起こすだけでなく不満によるブランドイメージの低下も起こり得ます。

ユーザーが意図した情報を収集し、満足感の向上につなげるためにも、サイト上には検索の目的に合った情報を用意し、ニーズを満たしましょう。

コンバージョン率の高いユーザーを失ってしまう可能性がある

指名検索を行うユーザーの取りこぼしにより、競合他社の別製品へと移ってしまい機会損失を起こす可能性があります。

たとえば他社が自社製品と似た製品を扱っており機能やデザインが重複する場合、ユーザーは再検索の手間を省くため他社で購買してしまうケースが該当します。

他社でのコンバージョンが続いては、事業の成長を実現できません。

指名検索量の確認の仕方

ここで現時点で指名検索がどれくらい行われているのか、確認する方法を紹介します。

Googleサーチコンソールで確認

ユーザーが実際にどのようなキーワードで指名検索しているかを正確に把握する場合、Googleサーチコンソールを活用しましょう。

自社でサーチコンソールを使用していない場合は登録と設定が必要です。また他社の情報を調べることはできませんので注意してください。

ここではすでに自社でサーチコンソールを導入している方に向けて、自社の指名検索料をGoogleサーチコンソールで確認する方法を紹介します。

1.Googleサーチコンソールにログインする

2.検索結果を選択する

3.自社名や製品名を絞り込む

自社に関連する指名検索キーワードのみを抽出するため、まず、画面上部にある「フィルタを追加」から「検索キーワード」を選択します。

「キーワード」に確認する内容を入力し、適応を選択します。

4.クエリのタブから各指名検索キーワードを確認する

Googleキーワードプランナーで確認

自社でGoogleサーチコンソールを導入していなかったり、競合他社の指名検索を確認したりする場合、Googleが提供するGoogleキーワードプランナーを利用しましょう。

Googleキーワードプランナーは無料で利用できます。留意点として、無料で使うならGoogle広告で出稿を設定し、予算を入力後「広告の運用を停止する」必要があるため手間はかかります。

1.「検索ボリュームと予測のデータを確認する」を選択する。

2.調べたい指名検索ワードを入力する

検索サジェストで確認

指名検索においては、企業名や製品名だけでなく関連キーワードと掛け合わせて検索されるケースもあります。

掛け合わせのキーワードを確認する場合、検索欄に指名検索を入力してサジェストキーワードを表示させましょう。

サジェストキーワードは、ユーザーが深堀して知りたい情報です。

自社サイトにおいて、サジェストキーワードに対応する情報やページが用意されているかどうかを確認しておきましょう。

ラッコキーワードで確認

出典：ラッコキーワード

ラッコキーワードのようなキーワード調査ツールでは、指名検索に対応するサジェストキーワードを一括で確認できます。

ツールでサジェストキーワードを検索する場合、一つのツールだけでなく複数ツールを併用したり、実際にGoogleの検索欄で表示させたりすることで、取りこぼしを防げます。

指名検索の対策手順

指名検索で上位を獲得し、自社サービスやサイトへのアクセスを集める方法について確認しましょう。

キーワードの調査・選定

まずは、自社がどのようなキーワードで検索されているかを調べましょう。商標だけでなく、関連キーワードでも調べられている可能性が考えられます。

先ほど紹介した手順にそってGoogleサーチコンソールを活用して、関連キーワードを洗い出しましょう。

候補となるキーワードを洗い出したら、対象キーワードがコンバージョンを見込めるか、検索ボリュームはあるかどうかなどを判断基準として選定します。

選定キーワードに表示されるページの確認

選定したキーワードに対し、実際に検索して現時点でどのように表示されるかを確認しましょう。

確認するポイントは以下の通りです。

• 検索キーワードの検索順位は適切か
• ページの内容が検索キーワードの意図を満たしているか
• ページの構成や内容は適切か

検索した結果、上位に表示されていなければ順位を上げる対策が必要です。

検索順位が上位でも、内容がユーザーの検索意図からずれていたり、内容に過不足があったりすれば離脱につながります。

コンテンツの制作・リライト

指名検索に対応するコンテンツがそもそもなければ、新規に制作が必要です。自社でコンテンツを作るリソースがあれば注力し、なければ外注などを検討してみましょう。

すでにコンテンツがあるものの、指名検索キーワードで検索結果の上位に表示されていないようであれば、情報量が不十分と考えられます。コンテンツのリライトを行い、ユーザーが欲している情報を充実させましょう。

情報量が充実しているように見えても、ユーザーの求める情報が網羅されていなければコンバージョンにつながりません。

見出しを追加したり、Q&Aの項目を置いたりして情報を網羅させるとユーザーの需要を満たせて満足度が高まるので効果的です。

検索結果の最適化

検索結果を最適化するためには、SEO対策を施す必要があります。SEO対策として具体的な施策は以下の通りです。

• 外部リンクを獲得する
• コンテンツ内の適切な場所に内部リンクを設置する
• 検索意図にあったコンテンツを充実させる
• 表示させたくないページにはnoindexを設定する

外部リンクは時間がかかるため、自社の努力だけでは解決が困難です。対して内部リンクやコンテンツの充実は自社でも対応が可能です。

ヒートマップを用いてユーザーの興味・行動を分析したり、ABテストによって効果を測定したりして、ユーザーが必要とする情報にアクセスしやすいサイト作りを目指しましょう。

不要なページが検索結果に表示されている場合、表示されないようにするnoindexの設定も重要です。

サイトリンクの最適化

自社サイトで指名検索上位を獲得したら、サイトリンクの最適化も実施しましょう。サイトリンクとは検索結果でサイト名の下に表示されるリンク集です。

特定のリンクを表示させるためにはグローバルナビやサイトマップを用いて、Googleが認識できる構造化されたサイト構築を心がける必要があります。

ただし、最終的にサイトリンクに表示されるリンクは検索エンジンによって自動で決められます。自社での完璧なコントロールはできません。

効果測定

指名検索の対策を施した後は、定期的に効果を観測しましょう。観測指標の例として以下が挙げられます。

• 検索順位：実際に検索して表示された順位
• クリック率：該当キーワードで検索後、どれくらいクリックされているか
• コンバージョン率：検索数に対してどれくらい購買されたか

各指標を測定するためには、GoogleサーチコンソールやGoogleアナリティクスを活用しましょう。

Googleの検索結果は施策をしてもすぐに反映されるわけではありません。定期的に効果を測定し、改善しないようであれば再度対策を施すことが重要です。

指名検索を増やす方法

企業や製品の認知度を高めれば指名検索も比例して増加します。知名度を拡大し指名検索の増加につながる具体的な方法を確認しましょう。

SNSの活用

SNSの積極的な活用は、ユーザーに自社名やサービスを知ってもらうきっかけになります。

Job総研による2023年 SNS利用の実態調査によると、XやInstagram、YouTubeを3日に1回以上使うユーザーは調査対象の80%以上と判明しました。

引用：Job総研 「2023年 SNS利用の実態調査」

SNSを活用すれば幅広いユーザー層へダイレクトに自社の情報を届けられます。

また、SNS上のインフルエンサーを起用したPR活動によって、短期間で多くのユーザー層に認知を広めることも可能です。

イベントの開催

セミナーや商品体験会などのイベント開催や展示会への参加も、自社認知度の向上による指名検索を獲得するために有効な手法です。

イベントではユーザーと直接交流する機会が生まれます。自社や製品について詳細に解説したり、双方向コミュニケーションにより信頼性を築けたりします。

オンラインで開催されるウェビナー参加者の情報を得て、ダイレクトマーケティングにつなげ顧客に合わせたコミュニケションを行うことも可能です。

オウンドメディアの運営

オウンドメディアを運営し、定期的に自社サービスや製品に関する情報を発信し続けることも認知度向上につながります。

オウンドメディア上ではユーザーが求める情報を充実させるだけでなく、お問合せフォームや掲示板の設置により質問できる体制を構築し、ユーザーの疑問解決やニーズの収集を行いましょう。

また、社長や従業員の自社や製品に対する思いをブログで発信し、ユーザーの興味を惹きながら共感を得ることで、ファン化も期待できます。

オウンドメディアを運営する場合は、名称は一般的な単語と混同しにくく、検索しやすいものにしましょう。

プレスリリースの配信

プレスリリースは、自社の情報を第三メディアにて発表することです。プレスリリースの活用で短期間による認知度や信頼性を高める効果が期待できます。

プレスリリースを行うメディアは多くの読者を抱えており、読者の中には著名人や企業担当者も含まれています。

配信対象をしっかりと選定し訴求する情報や商品を明確に文書化することで、製品やサービスに興味がある顧客に効果的なアプローチが可能です。

広告の配信

広告の配信や出稿により多くのメディア経由でユーザーへの認知度を高めることも、指名検索の増加につながります。

広告の種類としては以下が挙げられます。

• Web広告
• テレビCM
• 屋外広告

とくにインターネット普及率が80%を超える日本においては、Web広告による最適なキーワード選定を行うことで認知度拡大を見込めます。

テレビCMも認知度向上に寄与しますが、費用が高かったりターゲティングの設定が難しかったりするデメリットがあります。マス広告が指名検索に及ぼす影響についてはこちらの事例記事を参考にご覧ください。

テレビCMやYouTube広告などで認知度を高める施策によって、指名検索につながったのか、さらに購入につながったのかといった効果測定が難しい側面もあります。

YouTube広告の評価方法についてはこちらの記事もご覧ください。

また、屋外広告は幅広いターゲットにアプローチするメリットがある反面、競合他社の広告に埋もれやすい点は留意しなければいけません。

自社の目的や予算に合った広告の種類を検討してください。

商品・サービスの利便性向上

指名検索を増やしても、商品やサービスの利便性が低ければ口コミによる拡大やリピート顧客の獲得は見込めません。

商品やサービスの質が懸念されるのであれば、質の向上を優先しましょう。商品・サービスの質が向上すれば、自然と口コミや評判は広まるため結果的に指名検索数も増加します。

商品・サービスの利便性向上のためには双方向コミュニケーションを意識し、アンケートやカスタマーサポート対応を通じて顧客の声を聴く姿勢が重要です。

指名検索の広告配信を行うべきか

指名キーワードの検索結果で正しいページが検索1位に表示できているのであれば、指名キーワードでの広告配信は必要ではないかもしれません。一方で、指名検索の広告配信をすべきケースもあります。

費用をかけて指名検索の広告配信で、指名検索増加に期待できるかどうかは、状況に応じて判断しましょう。

他社が広告配信を行っている場合

自社製品と競合する製品を扱う他社に、自社の指名キーワードへ広告を出稿されている場合、競合製品に顧客が流れる可能性があります。

自社製品に興味を持っていた顧客を失わないために、指名検索広告を配信することは有効な手段です。

ただし、競合が多く入札単価の高いキーワードは、広告費の増加につながります。費用対効果を考えて広告配信するかどうかを決めましょう。

表記揺れなど自社サイトにたどり着きにくい場合

社名や製品名が英語や漢字で難しく表記揺れを起こしてユーザーが到達困難な場合、広告配信を行うメリットはあります。

例えば、「オーリーズ」について知りたいのに、ロゴや英語表記を見て「AllS」や「オールズ」と誤って調べる人が多いならば、対策が必要です。

ユーザーは自社製品について認知しており購買意欲が高いため、正しい情報にたどり着ければコンバージョンできると考えられるからです。

リスティング広告における部分一致検索やフレーズ一致検索を活用し、表記揺れのキーワードを取り込みましょう。

自社名や製品名が難読な場合、読みやすい名称に変更することも指名検索獲得の有効な手段です。

適切なページが案内できていない場合

ユーザーの求める情報が掲載されている適切なページに案内できない場合、ユーザーは離脱してしまい機会損失につながるリスクが考えられます。

例えば、商品の会社名を検索したときに、商品情報が載っている顧客向けページではなく、企業情報や採用情報が載っている会社概要のページが上位に表示される場合です。

適切なページ、この場合は顧客向けページに指名検索で誘導することで、ユーザーの検索意図を満たし早期離脱の防止が可能です。

適切なページが案内できていない場合、広告出稿だけでなく内部リンクの見直しや不適切なページの削除・統合でも問題解消が期待できます。

指名検索の広告配信について、くわしくはこちらの記事でも解説しています。

指名広告のパフォーマンス改善のための検証事例として、こちらの記事も参考にご覧ください。

まとめ

指名検索は購買意欲の高いユーザーによる検索である可能性が高いため、高いコンバージョン率や安定したアクセスの確保が見込めます。

指名検索の対策を怠ってしまうと見込み客を取りこぼしてしまい、機会損失になります。

SNSや広告を活用し、指名検索対策を行って見込み客を正しいコンテンツへと誘導しましょう。