評価基準を商談単価に変えて予算を配分し直し、商談単価を22.5%改善

前提情報

項目内容
業種BtoB
獲得の流れ広告で資料請求を集め、商談につなげる
見ていた指標リード単価

問題

各キャンペーンの評価はリード単価だけで行っていた。リードの質や、リードが商談につながっているかまでは見えていなかった。

リード単価では、指名検索の¥9,000に次いで、Meta広告のブロード配信が¥27,000と効率がよく見えていた。そのため、Meta広告のブロード配信には広告予算全体の約25%を投じていた。

打ち手

獲得したリードを、ターゲット企業(規模や業種)かどうかで有効リードと無効リードに分け、施策別に有効リード率を出した。Meta広告のブロード配信は有効リード率が51%で、半分近くが対象外だった。有効リード単価は¥53,000となり、検索一般の¥40,000を上回った。

有効リードが多い施策でも、商談につながるとは限らない。有効リード率に加えて後続の商談データと突き合わせ、施策別の商談化率と商談単価を出し、商談につながりやすい施策に予算を寄せた。

  • リード単価:施策別のリード数とコストから出す(従来の評価)
  • 有効リード率:リードをターゲット企業かどうかで分け、施策別に出す
  • 商談化率・商談単価:後続の商談データと突き合わせ、施策別に出す

結果

指標結果
商談単価¥111,000 → ¥86,000(−22.5%)
商談数88件 → 98件(+11.4%)
リード数2,874件 → 2,584件(−10.1%)
広告費¥9,792,000 → ¥8,450,000(−13.7%)

分析と予算配分の変更を始める前後4ヶ月で比べると、広告費は¥9,792,000から¥8,450,000に13.7%減り、リード数も10.1%減った。一方で商談数は88件から98件に増え、商談単価は¥111,000から¥86,000に22.5%下がった。

考察

成果につながった要因

リード単価だけで評価していたときには見えなかった施策間の差が、有効リード率と商談単価で見えるようになり、予算を寄せるべきキャンペーンが入れ替わった。リード数が減っても、商談につながりやすい施策に予算を寄せたことで、商談数が増え、商談単価が下がった。

この打ち手が合う状況

リード単価でキャンペーンを評価していて、獲得したリードを有効・無効に分けたり、商談データと突き合わせたりできる場合に合う。リード数が減る判断になるため、リード獲得と商談化を担うチームが分かれている場合は、部門間の合意が必要になる。

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