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- 北野澤 大
Googleディスプレイ広告のコンバージョン課金の設定条件と注意点
意外と知られていないですが、Google広告の一部の配信ではクリックに対する課金方式ではなく、コンバージョンに対する課金方式が選べることはご存知でしょうか？
そういった設定があることはご存知の方も、実際の設定条件や設定時の注意点などの詳細については知らないという方も多いのではないでしょうか。
コンバージョン発生時のみのお支払いと聞くと、成果報酬でリスクなく広告配信できそうなイメージですが、注意点や利用要件も多いのでしっかり理解したうえで検討することが必要です。
今回は、Google広告のディスプレイ広告で利用できる、コンバージョンに対する課金方式について解説します。
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目次
Google広告のコンバージョン課金とは
この設定はGoogleのディスプレイ広告でのみ実装可能で、その名前の通りコンバージョンに至った場合のみ費用が発生する「コンバージョンに対するお支払い」という設定にすることが出来ます。
コンバージョンに対するお支払いでは、クリックまたはインタラクションに対するお支払いと同じ入札アルゴリズムが使われており、アフィリエイト広告を出稿されている方ならおなじみの成果報酬型課金と同じ仕組みです。
また、コンバージョンに対するお支払いは目標コンバージョン単価の入札戦略で使用でき、クリックまたはインタラクションではなく、目標コンバージョン単価で獲得されたコンバージョンが請求の対象となります。（コンバージョンにつながったインプレッション、インタラクション、クリックについては、料金は発生しません。）
課金額は、インプレッション発生時のコンバージョン単価に応じて決まります。
例）コンバージョン単価を 10,000円に設定し、1か月間に 30 回のコンバージョンが発生した場合、請求額は300,000円になります。
参考：ディスプレイキャンペーンでコンバージョンに対するお支払いを使用する（公式ヘルプページ）
コンバージョン課金を設定するための条件とは
とても魅力的な設定ではありますが、すべてのGoogleアカウントで実装できるわけではありません。
「コンバージョンに対するお支払い」を設定するには下記の利用要件を満たす必要があります。
- 通常のディスプレイキャンペーンもしくはスマートディスプレイキャンペーンである
- キャンペーンごとでの予算設定をしている（共通予算は使えない）
- 過去30日間にアカウント単位で100件以上のコンバージョンを獲得している
- コンバージョンの90％はユーザーが広告をクリック後7日以内に発生している（※）
💡 ※コンバージョン発生までの平均日数を確認する方法
・ 広告管理画面の右上の「ツールと設定」から「アトリビューション」を選択
・「経路の指標」からコンバージョンに至るまでの平均日数の目安を確認することができます
コンバージョン課金の注意点
設定するうえでの意外な落とし穴もあるので、以下のポイントを抑えるようにしましょう。
コンバージョン単価制では、オフラインコンバージョン、クロスデバイスコンバージョンは最適化されない
コンバージョン単価制を利用する場合、オフラインコンバージョン、クロスデバイスコンバージョンは最適化対象になりません。
オフラインコンバージョン、クロスデバイスコンバージョンを利用したい場合はクリック課金制を利用しましょう。
配信量が著しく少なくなる場合がある
目標コンバージョン単価が低すぎる場合は広告が出稿されなくなる可能性があります。
最初からコンバージョン単価を低く抑えるのではなく、他キャンペーンでの実績を見て少し高めに設定してスタートした方がスムーズに出稿出来ます。
💡 入札戦略を目標コンバージョン単価に変更する際の注意点
管理画面で他の入札戦略から目標コンバージョン単価に変更する場合、課金がデフォルトで「コンバージョン」になってしまうことがあるため注意しましょう。（2024年2月時点）
（クリック課金での設定を希望する場合は、インタラクションを変更する必要あり）
1日の費用が1日の平均予算の2倍を超えることがある
コンバージョン単価を設定したキャンペーンでは1か月の予算が考慮されており、設定した平均日予算×30.4が1か月の予算となります。
1日に発生するコンバージョン数はクリック数よりも変動が大きく、Google側はこの月予算内で柔軟に最適化を進めるため、状況によっては1日の費用が1日の平均予算の2倍を超えることがあります。
Google広告の日予算の仕組みについては上記の記事で解説しておりますのであわせてご覧ください。
まとめ
冒頭でも説明しましたが、コンバージョン発生時のみのお支払いと聞くと、成果報酬でリスクなく広告配信できそうなイメージですが、注意点や利用要件も多いのでしっかり理解したうえで検討することが必要です。
使用条件を満たしているアカウントであればCPA改善に有効な手段なので、ぜひ活用してみてはいかがでしょうか。
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