デザイナーにLP制作を依頼したものの、出てきた初稿を見た際に「想定していたものと違う」と感じたことはないでしょうか？本記事では、制作した意図と仕上がりとのギャップを埋めるために、社内のデザイナーや制作会社にLP制作を依頼する際に大切にしたいポイントをまとめています。

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デザイナーにLP制作を依頼する際の10のポイント

ここからは、デザイナーにLP制作を依頼する際に大切にしたいポイントについて、優先度順に解説します。
LP制作を依頼する際は、以下の項目について抜け漏れが無いか、事前に確認しておくとベターです。

ポイント１．目的と目標を伝える

まず最も大切なことは、これから制作しようとしているLPがどんな目的・目標を持っているのかを明確に伝えることです。目的とは例えば、「製品の販売」「リード獲得」「情報提供」などが該当し、目標とは「資料ダウンロード数」「訪問者数」「コンバージョン率」などが挙げられます。
目的や目標が明確になっていないと、制作側と発注側の視点がズレることにつながります。

ポイント２．メイン顧客（ターゲット）を伝える

目的や目標にもつながりますが、これから制作するLPに誘導するユーザー（ターゲット像）についても必ず制作側に伝えましょう。
プロモーションのメインターゲットや、どんな広告メニューから流入したユーザーがLPに訪問する予定かを制作サイドは認識したうえで、ターゲットに合わせたデザインやコンテンツを最適化します。ターゲット像が曖昧なままコンテンツ制作やデザインを行うことは難しく、もしターゲットの情報なしに構成やデザインを作成してしまうと認識の齟齬が起こりやすくなります。デザインのトンマナにも関わる部分ですので、できるだけ詳細に伝えるのがベターです。

ポイント３．ベンチマーク（競合企業）を伝える

このLPについて、競合となる企業やサービスも、制作側に伝えるとよいでしょう。競合がLPやサービスサイトに取り入れている内容からヒントを得られることもありますし、競合がキラーコンテンツとして持っているものを自社が取りこぼしていると、LPとして劣勢に映ることがあります。反対に、コンテンツやデザインが競合とあまりに似てしまうと自社の良さやメリットなどの差が出ないため、自社独自の強みや特徴を反映させるようにしましょう。

ポイント４．必須機能やコンテンツも最初に伝える

LPに必須のコンテンツや機能（たとえば、製品情報、テストモニアル、コールトゥアクションなど）も最初にデザイナー・ディレクターなどの制作側に伝えるようにしましょう。初めに伝えておくことで設計段階から配置や動きを考慮することができます。後から追加も不可能ではありませんが、付け足しするよりも最初から想定しておく方が、制作側で全体のバランスを取ったり強調したい個所を明確にしやすいものです。

ポイント５．デザインイメージを伝える工夫をする

発注者が想定している、LPのデザインに対するビジョンや好みもなるべく共有しましょう。「デザインはおまかせで」と発注するケースもありますが、そう言いながらも、実際はある程度デザインのイメージを持っていることも多いように感じます。
はっきり言語化せずとも、イメージに近いサンプルや、前述の競合企業のLPを見ながら「●●社のLPはわかりやすい」「▲▲社のLPは雰囲気が良い」など、事例をもとに伝えると共有しやすくなります。デザインの修正には時間がかかるものも中にはあるため、最初の段階でデザインの好みを伝えておくとよいでしょう。

ポイント６．制約（ブランドガイドライン、法的制約・ガイドライン ）も忘れずに

意外と忘れがちですが、企業として規定している「ブランドガイドライン」や「ロゴデータ・ロゴ規定」なども忘れずに共有してください。これらは企業・ブランドとして遵守する必要があるため最初に伝え、既定の中で制作に着手できるよう準備をするとスムーズです。できればロゴなどのデータもあらかじめご用意いただくのがおすすめです。
なお、画像やイラストが必要な場合に、社内から支給できるのか、制作側から提案をもらうのかなども合わせて確認しておくとよいでしょう。細かい部分ですが、画像費用や図版制作が予算に関わることがあります。

ポイント７．納期と予算を明確にする

制作予算と公開予定日も必ず伝えましょう。制作側は納期と予算をもとにリソースを用意します。必要に応じて外部パートナーに制作を依頼することもありますが、その場合も全体予算が必要です。また、JavascriptやフォームをLPに組み込むなど、予算に応じた機能の充実の提案をもらうことができるケースもあります。納期間際になって予算の調整をすることは両者ともに難しいと思いますので、制作着手前に納期と予算を明確にすることで、余計なトラブルも避けられます。

ポイント８．チェックバックフローとスケジュールの明確化

「ポイント7」と関連し、納品に至るまでのチェックバックフローを明確にし、進行管理に役立てましょう。たとえば、「確認には〇営業日が必要」「〇月〇日～〇月〇日は、社内イベントがあるため確認不可」「法務チェックが最後に5日間かかる」など発注側にしか分からない情報もありますので、なるべく最初に伝えて、発注側と制作側でスケジュールのすり合わせをする必要があります。

また、発注側では、最終確認者にどのタイミングでチェックをしてもらうか、法務やブランディングの部門のチェックがあるかどうかも、社内確認をしておきましょう。たとえば、最終段階まで担当者だけが確認し、ほぼ完成したところで最終確認者や法務から大幅なNGが出てしまうようなことになると、納期や予算に大きく影響します。どの段階で誰の確認が必要かは、発注側でコントロールするとよいでしょう。
LPの要素や社内のルールによって、最終責任者・法務・ブランディング・エンジニア（システム）など、確認すべき部門や人が異なると思われます。

ポイント９．成果指標と評価方法も伝える

LPの成功をどのように測定し評価（例：トラフィック、コンバージョン率、滞在時間など）するかも共有しましょう。一見、制作には関係が薄い情報にも感じますが、測定と評価の軸、あるいはその結果を制作側に伝えることで、ABテストの設計や改善策を考えやすくなります。

ポイント１０．既存のマーケティング情報も有益

最後に発注側が持っているマーケティング資料や既存の広告資料・ウェブサイトなども共有するとよいでしょう。どうしても、LP制作を行う際に制作側の情報量は発注側より劣ってしまいます。可能な限り多くの情報を共有することで、全体のマーケティング戦略と、より整合性が保たれた制作物に近づけるヒントになります。

まとめ

LP制作時にデザイナーや制作会社に伝えておきたい10のポイントをご紹介しました。せっかくのLPも情報量が少なかったり、目的が曖昧な制作してしまっては、思うような成果が出なかったり、制作における時間やコストがかかりすぎてしまうことにもつながります。
複数人の関係者が必ず関与するLP制作では、時間が許す限り上記の10個のポイント意識しながら、依頼することをおすすめします。