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いまさら聞けない~クロスデバイスコンバージョンのおさらい~
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目次
クロスデバイスコンバージョンの概念
インターネット上のユーザの行動は日々、複雑化しています。
その中でもマルチデバイス化の波は、加速的なスピードで私たちの暮らしの中に浸透し、それと同時に広告運用者は、より多様化したユーザの行動をつぶさに確認・分析し、日々の業務を活かすことが求められています。
今回は、その一つの指標となるクロスデバイスコンバージョンについておさらいしたいと思います。
それではまず、どのようなケースがクロスデバイスコンバージョンに該当するのでしょうか。具体的な定義について整理します。
【ケース1】
スマートフォンやタブレットなどの小型端末で広告をクリックし、サイトを訪問。その後、家庭やオフィスなどのPCから小型端末で閲覧したサイトと同じサイトに自然検索経由で訪問し、コンバージョンが発生した場合。
また、PCで広告をクリックし、サイトを訪問。その後、スマートフォンやタブレットなどでPCから閲覧したサイトと同じサイトに自然検索経由で訪問し、コンバージョンが発生した場合。
【ケース2】
オフィスのPCで広告をクリックし、サイトを訪問。オフィスのPCから訪問したサイト上に家庭のPCから自然検索経由で訪問し、コンバージョンが発生した場合。
このように、複数のデバイスをまたいで発生するコンバージョンは、クロスデバイスコンバージョンと呼ばれています。
【ケース3】
更に、デバイスだけでなく、異なるブラウザをまたいでコンバージョンが発生した場合についても、クロスデバイス(ブラウザ)コンバージョンとなります。
最終的に広告経由で得られたコンバージョンは、あくまでも一般のコンバージョンとして、コンバージョン時のデバイスの実績として計測されます。
クロスデバイスコンバージョンと一般のコンバージョンが重複して、計測されることはありません。
クロスデバイスコンバージョンが計測できる広告チャネルのおさらい
それでは、次に、クロスデバイスコンバージョンを計測・確認できる広告チャネルをここで確認しておきましょう。
※ここでクロスデバイスコンバージョンを計測・確認できる広告チャネルと紹介するものは、当該広告チャネルの管理画面やレポートによってクロスデバイスコンバージョンを確認できるもののみとします。
サードパーティツール等の利用による計測は、本記事においては触れません。
まずは、GoogleAdWords。
運用型広告の領域で存在感を示し続けているGoogleAdWordsで、クロスデバイスコンバージョン計測が可能であることは、広告運用者にその理解が必要であることの証左と言えるでしょう。
そして、Facebook広告。
Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN)やCriteoでもその計測が可能です。
様々な広告チャネルでクロスデバイスコンバージョンの計測が可能となっていますが、上記4つの広告チャネルについて整理していきたいと思います。
広告チャネルごとのクロスデバイスコンバージョン設定・確認方法
【GoogleAdWords】
GoogleAdWordsでは、クロスデバイスコンバージョンを計測するために、特に追加で設定すべきことはありません。
※Google 検索ページと Google ディスプレイ ネットワークで発生したトラフィックにおいてのみクロスデバイスコンバージョンがカウントされています。
管理画面及びレポートの数値内からクロスデバイスコンバージョンを確認することができます。(※1)
なお、クロスデバイスコンバージョンは、Googleサービスへのログイン情報を利用して、カウントされるようです。
(※1) AdWordsヘルプ 「すべてのコンバージョン」について https://support.google.com/adwords/answer/3419678?hl=ja
管理画面では、下の画像の赤枠位置にクロスデバイスコンバージョン数が表示されます。
【Facebook】
Facebook広告においても、クロスデバイスコンバージョンを計測するために、特に追加で設定すべきことはありません。
管理画面及びレポートの数値内でクロスデバイスコンバージョンの数値を確認することができます。(※2)
なお、クロスデバイスコンバージョンは、Facebookログイン時に取得されたユーザ情報を利用して、カウントされるようです。
(※2) Facebokビジネスページ
Facebookのレポート機能がクロスデバイスコンバージョンに対応
https://www.facebook.com/business/news/JA-Cross-Device-Measurement
広告マネージャでは下記の手順(※3)で、クロスデバイスコンバージョンを確認できます。
(※3) クロスデバイスデータをレポートで確認するには?https://www.facebook.com/business/help/1514986562050806
- 表示するキャンペーン、広告セット、広告のいずれかを選択します。
- [内訳]をクリックします。
- [配信]で[インプレッションデバイス]を選択します。
- [アクション]で[コンバージョンデバイス]を選択します。
【Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN)】
Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN)においても、クロスデバイスコンバージョンを計測するために、特に追加で設定すべきことはありません。
管理画面及びレポートの数値内でクロスデバイスコンバージョンの数値を確認することができます。
ただし、YDNに限っては、クロスデバイスコンバージョンを含めた「コンバージョン数」が表示される仕様であるため、クロスデバイスコンバージョン単体の数値は表示されません。(※4)
(※4) Yahoo!プロモーション広告 リリースノート
【YDN】コンバージョン測定機能の刷新完了についてhttps://promotionalads.yahoo.co.jp/support/release/2017/0615464542.html
なお、GoogleAdWordsの例やクロスデバイスコンバージョン計測機能のリリースノートから判断すると、クロスデバイスコンバージョン自体は、Yahoo!サービスへのログイン情報を利用して、カウントされると考えられます。
【Criteo】
Criteoでは、クロスデバイスコンバージョンを計測するために、Criteoタグにクロスデバイスのパラメータを追加することが必要となります。(※5)
(※5) Criteo Support
クロスデバイスの実装
http://bit.ly/2tQ7vAV
上記、設定が完了したら管理画面の数値内でクロスデバイスコンバージョンの数値を確認することができます。(※6)
なお、クロスデバイスコンバージョンは、Criteo側が取得したユーザ情報を利用して、カウントされるようです。
(※6) Criteo Support Center
What is the Attribution Scope menu?
https://support.criteo.com/hc/en-us/articles/115002392849-What-is-the-Attribution-Scope-menu-
管理画面では、下の画像の橙枠位置に全体のセールス数と同一デバイスでのセールス数を表示することができます。
ここまで確認してきた情報を表にまとめると次のようになります。
ここで興味深い点が、自社で直接コンシューマ向けサービスを持っているGoogle、Yahoo!、Facebookと広告プロダクトを専門に扱うCriteoの違いです。
直接、自社サービスでユーザ情報を取得できるCriteo以外のサービスでは、クロスデバイスコンバージョン計測に際して、追加で設定すべきものはありませんが、Criteoでは、タグの変更を行う必要があります。
現在、クロスデバイスコンバージョン計測を行える広告チャネルにおいて、デバイスやブラウザに関わるユーザ遷移情報は、ユーザのログイン情報などをもとに判断しています。
そのため、クロスデバイスコンバージョンの計測手法は、広告チャネルの提供社が自社でコンシューマ向けサービスを持っているか否かで仕様が変わってくる可能性が高そうです。
コンシューマ向けサービスを持たず、広告プロダクトを専門に扱う企業がリリースする広告チャネルもこれからクロスデバイスコンバージョン計測に続々対応していくことが予想されます。
広告運用者は、各広告チャネルがクロスデバイスコンバージョンに対応したというリリースがあった際には、設定が必要かどうか、またどのような設定を要求されるかといった情報を理解しておくことが必須となるでしょう。
クロスデバイスコンバージョンの今後
さて、今回はクロスデバイスコンバージョンについてまとめましたが、今や運用型広告を取り扱うにあたって、避けては通れないトピックになっていると感じています。
GoogleAdWordsやYahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN)、Facebook広告では、特別な設定をせずとも、クロスデバイスコンバージョンの計測がなされるよう機能がアップデートされていることからも、ますますその重要性が高まっていることが伺える上に、現在はクロスデバイスコンバージョンの詳細データが収集されていない広告チャネルにおいても、それらが収集・表示されるようになることが予想されます。
今後、より多くの広告チャネルで実装され、機能がアップデートされていくことが予測されるクロスデバイスコンバージョン。
広告のパフォーマンスを横断的に評価し、より今日の成果につながる広告運用を行うために、その理解と導入は必須と言えるでしょう。
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